私たちは子どもの学習支援の中で、
不登校にはいろんなカタチがあることを学びました。
・学校に行きたいけど、行けない
・学校に行きたくない
・教室に入れない
一人ひとり一律に同じ学びをすることが必ずしも子どもにとっての支援とは限りません。
子どもの心の声に耳を傾け、子どもが安心して過ごせる関係性や居場所を整え、「学び」を止めないための支援活動が必要です。
2018年に日本財団が調査した「不登校傾向にある子どもの実態調査(中学生対象)」によると、文部科学省の定義した不登校生徒とは別に、潜在的な不登校生徒はその3倍以上いることが初めて明らかになりました。
令和2年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果の概要
文部科学省によると、令和2年度小・中学校における不登校児童生徒数は196,127人（前年度181,272人）であり、1,000人あたりの不登校児童生徒数は20.5人（前年度18.8人）となりました。
1,000人あたりの不登校児童生徒数は、平成10年度以降、最多となっています。
日本財団 不登校傾向にある子どもの実態調査
一方で、日本財団が2018年（平成30年）に実施した子どもの実態調査では、不登校傾向にある中学生(年間欠席数は30日未満)は約33万人と推計しています。
この人数は日本国内の全中学生約325万人の10.2%にあたり、文部科学省が調査した不登校中学生の数の約3倍にも達します。
現在、約10人に1.5人が不登校または不登校傾向にあり、学校以外の多様な学びの場、学ぶ機会を必要としています。
キッズドアが日本の子ども支援を始めてから15年。
無料学習会や居場所の中にも、少なからず不登校生徒の存在がありました。
コロナ渦で不登校が増えている今、拠点や事業ごとにカスタマイズして行っていた支援方法を組織内の職員に広く共有し、不登校の子どもに向けて適切な支援活動ができるよう、また日本全国の子ども支援団体や教育関係者にとっても学びとなるよう、2021年1月にキッズドア不登校支援プロジェクトチームを結成しました。
不登校支援プロジェクトの目的
不登校生徒数が年々増え続け、過去最大数となっている現在。
学校に行きたくとも行けない、学び機会を持てない子どもたちの環境も多様化しています。
キッズドアでは、2021年1月、プロジェクトチームを発足。
保護者や支援者、行政、団体など不登校支援に携わるすべての方に向け勉強会や情報提供を行いました。
フリースクール、親の会や医師などをゲストスピーカーにお呼びし、
不登校についての理解を深め、支援のあり方、具体的な手法を学ぶオンライン勉強会(全5回)を開催しました。
キッズドアの学習支援事業は、不登校支援に特化しているわけではなく、拠点ごと様々な学齢・背景の子どもたちが利用しています。
高校受験を目指した学習会、英語に特化した学習会、安心して過ごせる居場所事業など、様々な形態がある中で、私たちはプロジェクトチームを結成し、不登校の子どもと向き合うことで得られた知見、ノウハウをお互いに共有しスキルアップすることを目的に「成功事例検討会」を開催してきました。
キッズドアの学習支援事業は、不登校支援に特化しているわけではなく、
拠点ごと様々な学齢・背景の子どもたちが利用しています。
高校受験を目指した学習会、英語に特化した学習会、安心して過ごせる居場所事業など様々な形態がある中で、不登校生徒に良い変化が表れた事例を紹介します。
今回「不登校支援」における有効性を確認するため、ケイスリー株式会社様へ成功事例要因分析並びに勉強会成果評価を依頼しました。実施にあたっては、実際にキッズドアで不登校支援を受け卒業した子どもとキッズドアの現場スタッフへインタビューを行い、事業の有効性を図りました。また、一般からの参加を募っている参加アンケートから社会的なニーズの掘削、事業改善につながる手法の獲得を行うことができました。
大学卒業後、自動車メーカー商社を経て、仏語圏アフリカを地域的専門として中小企業振興並びに地域経済振興プロジェクトの組成・実施・管理・評価に多数従事。ケイスリー株式会社に参画後、企業や行政事業における社会的インパクト・マネジメント推進事業や社会的インパクト評価に複数携わる。パリ政治学院（Sciences Po）公共政策修士課程修了
千葉大学大学院医学研究院・認知行動生理学・教授
千葉大学医学部附属病院 認知行動療法センター長
千葉大学 子どものこころの発達教育研究センター長
（大阪大学・金沢大学・浜松医科大学・千葉大学・福井大学連合小児発達学研究科兼務教授）
不登校支援プロジェクト報告書冊子(A4サイズ・22ページ)を郵送希望の方は、
下記お問合せよりご連絡ください。
